大英帝国
British Empire
国歌 : God Save the King (英語) 神よ国王陛下を守り給え 大英帝国統治下の経験を有する国・地域。
1909年 当時のイギリス勢力範囲。
大英帝国 (だいえいていこく、英語 : British Empire )は、イギリス とその植民地 ・海外領土 などの総称である。イギリス帝国 (イギリスていこく)、グレートブリテン 帝国 ともいい、「グレートブリテン」(大英 )という地名は「リトルブリテン 」との区別に由来する。
帝国は時代ごとの性質により、以下のように区分される。
アイルランド や北アメリカ大陸 に入植し、北米植民地 およびカリブ海 植民地 との貿易 を中心にした時代。
アメリカ 独立からアジア ・アフリカ に転じて最盛期を築いた19世紀 半ばまでの自由貿易時代。
自由貿易 を維持しつつもプロイセン王国 (後のドイツ帝国 )など後発工業国 の追い上げを受け植民地拡大を行った帝国主義 時代。
20世紀 に入って各植民地が独自の外交権限を得たウェストミンスター憲章 以後の時代。
一般に大英帝国と呼ばれるのは、特に3と4の時代である。1と2を「第1帝国」、3と4を「第2帝国」と呼び、後者の繁栄を象徴するものとしてはイースタン・テレグラフ・カンパニー (大東電信会社。後のC&W )の海底ケーブル が挙げられる。また大英帝国の植民地支配が世界 中に広がったことで英語 が世界の多くの地域で日常語、公用語 として用いられるようになった。その結果、英語は事実上の国際語、世界共通語 として用いられるようになった[4] 。
1898年 当時ハリファックス からネルソン まで世界横断したC&Wの海底ケーブルは、鉱産資源 が産出するバルパライソ - ブエノスアイレス - モンテビデオ 間、ケープタウン - ダーバン 間、ムンバイ - チェンナイ 間、ダーウィン - アデレード - シドニー 間の4区間だけ陸上を通った[5] 。これらの鉱産資源は大英帝国の手中にあり、今日も英米系大企業 が利権 を維持している。
大英帝国は、その全盛期には全世界の陸地 と人口 の4分の1を版図に収め、世界史上最大の領土面積 を誇った帝国である。当時唯一の超大国 と呼べる地位にあり、第一次世界大戦 終結から第二次世界大戦 までの間は、アメリカ合衆国 と同等の二大超大国であった。第二次世界大戦後、イギリスは各植民地を独立させることでイギリス連邦 を発足させ、超大国の地位から離れた。
イギリス帝国の終期には諸説あるが、早いものでは第一次世界大戦 後のアメリカ合衆国 の台頭や、ウェストミンスター憲章制定を以て終わりとする説、遅いものでは第二次世界大戦 後の1947年 に、最大の植民地であるイギリス領インド帝国 がインド とパキスタン として独立し、カナダ 、オーストラリア 、ニュージーランド のアングロ・サクソン 移民 地域も主権国家として独立した時期とする説などがある。
イギリス最後の植民地は香港 であり[注釈 1] 、1997年 の香港返還 をもって一般的にイギリスではイギリス帝国の時代は終焉したとされている[7] [8] [9] [10] [11] 。
概要
"empire" あるいは "imperial" という言葉はさらに古くから使われてきたが、一般にイギリス帝国という場合、始まりは16世紀 あるいは17世紀 とされる。その正否は問わないことにしても、国外への拡張という事実のみに着目すると、1585年 のロアノーク島 への植民が、また、実際に成功し後世への連続性を持つという点からすると、1607年 のジェームズタウン 建設が、それぞれイギリス帝国の開始点となる。いずれにせよ、イギリス帝国が帝国としての実体を備えるには北米植民地 とカリブ海 植民地の設立が一段落する17世紀半ばを待たねばならず、イギリス帝国が「イングランド の帝国」でなくなるには1707年 の合同 を待たねばならない。
先述の通り、17世紀から18世紀 にかけての帝国はイギリス第1帝国 あるいは旧帝国 とも呼ばれ、19世紀 以降の帝国、特に19世紀半ば以降に完成するイギリス第2帝国 と比べると、
北アメリカ およびカリブ海植民地中心
重商主義 政策による保護貿易
およびプロテスタンティズム
これらによる紐帯の3点を特徴としている。
航海条例 (航海法)や特許 会社の独占 など、重商主義的政策による保護貿易は、脆弱であったイギリス経済 と植民地経済を保護すると同時に結びつける役割を果たした。また、名誉革命 以降のイギリスは、国内外のカトリック 勢力を潜在敵と見なしており、当時の帝国はフランス 、スペイン といったカトリックの大国を仮想敵国 とした「プロテスタントの帝国」と考えられていた。
イギリスによるアメリカ大陸の植民地化
その後、13植民地 (アメリカ合衆国 )によるアメリカ独立戦争 の後イギリス帝国はインド へと重心を移し始める。1760年代 より進行した産業革命 により、イギリス経済は次第に保護を必要としなくなり、自由貿易へと方向転換していった。19世紀前半のイギリス帝国は自由貿易さえ保証されれば、植民地獲得を必ずしも必要とはせず、経済的従属下に置くものの必ずしも政治的支配をおこなわない非公式帝国 を拡大していった。この時期のイギリス帝国の方針は自由貿易帝国主義 と呼ばれる。
19世紀半ばになるとドイツ、アメリカといった後発工業国の経済的追い上げを受け、また、フランスやドイツ帝国(後のドイツ国 )の勢力伸張もあり、イギリスは再度、植民地獲得を伴う公式帝国の拡大を本格化した。インド帝国 の成立を以て完成する新帝国は「イギリス第二帝国」とも呼ばれる。帝国主義 の時代とも言われるこの時期ではあるが、イギリスは自由貿易の方針を堅持していた。ドイツなどの保護関税政策に対し、イギリスにも同様の政策が求められなかった訳ではない。19世紀末から20世紀 初頭にかけて、イギリス帝国内での特恵的関税 の導入を求める運動がイギリス産業界から起こされ、1887年 に始まる植民地代表を集めた帝国会議でも度々議題にあがったが、結局、この種の保護政策は第二次世界大戦 前のブロック経済 の時期まで導入されることはなかった。
第一次世界大戦 はイギリス帝国再々編の転機となった。大戦前より、各植民地、特に白人 自治植民地 の経済力は向上し、発言権も増していたが、大戦中の総力戦 体制は植民地からの一層の協力を必要とするとともに、その影響力をより大きなものとした。1926年 の帝国会議 では自治植民地に本国と対等の地位が認められ、1931年 のウェストミンスター憲章 に盛り込まれた。これ以降、イギリス帝国は「イギリス連邦 」の名で呼ばれることが多くなるが、「帝国会議」の名称はそのままであった。その後、この名称は第二次世界大戦後まで続き、1947年 に「イギリス連邦会議」へと変更される。
またインド独立 を期に、イギリス連邦加盟国家に「王冠への忠誠」が要求されなくなるなど、イギリス帝国は植民地を放棄し、名実ともにイギリス連邦へと姿を変えることとなった。
名称
フランス植民地帝国 などの講学上の呼称ないし俗称と異なり、British Empireは英国の本土のみを指すUnited Kingdomに対して、本国と植民地を含めた全領域を指す語としてイギリス政府により公式に用いられた。
日本 では永らく「大英帝国」の訳語が使われてきたが、現在、歴史学 で多く用いられるのは「イギリス帝国」という表現である。ほかにも、もとイングランド のポルトガル語 形に由来する「イギリス」という曖昧かつ「正しくない 」とされ得る表現でウェールズ ・スコットランド ・アイルランド も包含した連合王国(および植民地)を指すことを避け、より原語に忠実な「ブリテン帝国」も使われ始めている。また、単に「帝国」とも呼ばれる場合もある。「大英帝国」という語も書籍の標題などでは従来と変わらずに使われるが、本文中では基本的に常に鉤括弧を付けて「大英帝国」と表記される[注釈 2] 。
学問以外の領域では標題に限らず、特にイギリス帝国全盛期以降を指して「大英帝国」が一般的に使われている。また「大英帝国」から派生して "British" の訳として「大英」の語がしばしば用いられている。最も有名な例では"the British Museum"に対応する「大英博物館 」、および同博物館図書室が独立し成立した"the British Library"を指す「大英図書館 」が挙げられる。一方で"the British Council"は「ブリティッシュ・カウンシル 」と呼ばれ、"British Commonwealth"は学問・非学問領域を問わず「イギリス連邦 」「英連邦」と呼ばれており、"British"に対応する訳語は必ずしも固定されていない。
"British Empire" の訳語として「大英帝国」が使われ始めた細かい経緯ははっきりしていない。大まかな経緯としては、Great Britain(大ブリテン)を「大英」と訳したものであると考えられるが、Great Britain はもともとは島(グレートブリテン島 )の名前であり、この Great は別名小ブリテンのブルターニュ (フランス )と区別してのことである。これが転じて大英帝国と呼ばれるようになったのは歴史意識が背景にあるとの指摘[注釈 2] があり、これによれば "Great Britain" と "British Empire" が結合した背景には文明開化 期から日英同盟 締結時にかけての、西洋 、特にイギリスを文明 の中心と考える見方があるという。またそれに加え、「大英帝国」と「大日本帝国 」という日英同盟を仲立ちとして対比される構図も「大英帝国」という語が定着した背景として無視できない[13] 。
中国語圏 においても大英帝国と呼ばれている[14] 。
歴史
植民地以前・帝国の伝統
イングランド 王権が帝国を名乗り始めるのは、植民地獲得よりも大きくさかのぼる。欧州における「帝国」(インペリウム)のもともとの意味は、教皇 などの王国外権力から独立していること、ならびに複数の国・勢力を支配下に治めていることである。イングランドにとってのインペリウムにあたるのは、スコットランド の併呑と宗教改革である。七王国 時代、アングロサクソンの有力な王たちは、他部族を支配するうえで「アングル人の帝国」を名乗り、時折自らを皇帝と称した[注釈 3] 。ヘンリー8世 時代、「イングランドは帝国である」と1533年に宣言した(上告禁止法)のは、教皇の権力をイングランドから除くことを目的にしていた。こうしたインペリウムは、ヨーロッパ各地で教皇から独立せんとするために、または近隣勢力を征服するための大義名分として機能した。スコットランドを併合して「グレイト・ブリテンの帝国」を築こうという主張は伝統的にイングランドのなかで存在していた。
北米・カリブ海植民地進出
17世紀 までのイングランド対外進出は、アメリカ植民地建設とインドを主としたアジアでの商業活動が行われた。この時期の重商主義 政策では、王が設立許可を出した会社が主役だった。インドではイギリス東インド会社 、アメリカではハドソン湾会社 、アフリカの王立アフリカ会社 などである。これら特許会社とよばれる組織が貿易を独占した。
アメリカ大陸植民地のはじまりは1585年 [注釈 4] または1607年 [注釈 5] である。17世紀 に入るとピルグリム・ファーザーズ とよばれる移民、および貧困・犯罪を理由に送り込まれた者たちにより植民地は広がりをみせた。前者は国教会 の信仰体制に不満を持った急進プロテスタント――いわゆるピューリタン――が信仰の自由をもとめて新大陸に移民した者たちである[注釈 6] 。大まかにいって北部(マサチューセッツ ・コネティカット など)にプロテスタント、南部(メリーランド など)は国教会・カトリックに色分けされる。後者はより数が多く、年季契約奉公人として新大陸に送り込まれた[18] 。年季契約奉公人たちは当初、南部植民地の煙草プランテーションや、カリブ海植民地の砂糖プランテーションで労働力として用いられたが、ベイコンの反乱 などにより黒人奴隷への転換が行われることとなった。
その後英蘭戦争 でオランダ が1624年に設立したニューアムステルダム植民地が1665年英軍に占領されてニューヨーク となり、北アメリカ大陸東岸中央部はすべてイギリス領となり、さらにその後も北米におけるイギリス植民地の拡大が続いた。この動きは北のケベック に植民するフランスとの対立を引き起こし、18世紀初頭のアン女王戦争(スペイン継承戦争 )では両国が衝突した。18世紀半ば、カナダのフランス人は南下してオハイオ植民地に拡大し、ミシシッピ川 流域の広大な地域を占有した。七年戦争 の局地戦である「フレンチ・インディアン」戦争が起こると英軍はフランス領カナダ を征服し、パリ条約で英国は広大なカナダを割譲されて、アメリカ植民地はさらに拡大することとなる。
カリブ海植民地では黒人奴隷 が人口の多数を占めた。これは多くがプランテーション用労働力として連れてこられたためで、カリブ海植民地同様、黒人奴隷をプランテーションで使用していたアメリカ南部植民地と比較しても白人人口はさらに少なかった。アメリカ植民地の独立に際し、カリブ海植民地が同様の路線を採らず、イギリス帝国に留まったことも、これに関係している。カリブ海植民地は治安維持と奴隷の反乱防止にイギリス帝国の軍事力を必要としており、帝国の保護下を離れることは不可能であった。また、この時期のカリブ海植民地は砂糖を中心とした保護貿易による豊富な資金を背景に、本国議会に一定の勢力を保っていた。この点でも「代表なくして課税なし 」ととなえたアメリカ植民地とはやはり事情が異なっていた。
とはいうもののアメリカ植民地への課税が強化されるのは、七年戦争(1756年 -)以後のことであり、入植以来七年戦争に至るまでは「有益なる怠慢」と呼ばれる放任政策を基本方針としていた。七年戦争に限らず、フランスとの長きに渡る植民地戦争の間、イギリス本国は財政軍事国家 (英語版 ) と呼ばれる程の超重税策を採っており、税負担はフランスの2倍に達した[注釈 7] 。植民地に対する課税も計画され、立法まではされたが、フランスとの戦争に植民地からの協力が必要だったこともあり、実施まではされなかったものが多い。しかし茶法 などいくつかの課税は実施され、このことがアメリカ植民地の激しい反発を招いて、アメリカ独立戦争 (1775年 - 1783年)が起こった。
ヨークタウンの戦い にてチャールズ・コーンウォリス の降伏。これによってアメリカ合衆国の独立が決定的となった。
アメリカ独立戦争は当初はイギリスが優位に立っていたが、大陸軍総司令官ジョージ・ワシントン の善戦に加え、英帝国の弱体化を望み一般に植民地側に同情的だったヨーロッパ諸国や義勇軍が助力参戦し、イギリスは1783年 のパリ講和条約 でアメリカ合衆国 の独立を承認せざるをえなくなった。これによりイギリス第一帝国は崩壊し、以後イギリスは植民地化の主眼をインド へと向けることとなる。しかし、独立後も原料供給地兼市場としてのアメリカの役割は変わらず、アメリカ経済のイギリス経済への従属は米英戦争 まで継続することとなる。
アメリカ合衆国独立後、イギリスの植民者はカナダを西進して太平洋に達する。カナダは1848年 に自治権を認められ、1867年 にはオタワ に連邦政府が置かれた。カナダは1926年 に外交権を付与されて完全にイギリスから独立したが、イギリス君主を国家元首に戴き、コモンウェルス に残った。
北アメリカ大陸やカリブ海地域への積極的な進出とはことなり、イギリスは南アメリカ大陸 にはほとんど領土を持たなかった。わずかに、大陸北岸に1814年 にオランダより獲得したイギリス領ギアナ (現在のガイアナ )を持っていたに過ぎない。これは南アメリカがスペイン の強固な支配下にあったためである。19世紀に入り、南アメリカ諸国が次々と独立革命を起こすと、イギリスは外相ジョージ・カニング のもとでこれを支持する立場をとった。これにより南米諸国は独立を果たすが、政治上の混乱と脆弱な経済を持つ新独立国群はイギリスの経済上の支配に甘んずることとなった。政治上の支配を避けつつ経済の実権を握るこの当時のイギリスの対南米政策は、非公式帝国 とも呼ばれ、以後20世紀初頭まで南米はイギリスの大市場であり続けた[20] 。
アジア進出
1909年当時のイギリス領インド帝国 。イギリスによる直接統治下に置かれた地域はピンク、藩王国 は黄色で示されている。
イギリスは1600年 に東インド会社 を設立してアジアに進出し、ジャワ島 東部のバンテンに拠点を置いて香辛料貿易 への食い込みを図った。またマレー半島 のパタニ王国 やタイ のアユタヤ 、日本 の平戸 にも商館を置いて交易を行ったが、いずれもオランダ東インド会社 との競合に敗れて敗退した。
このためイギリス東インド会社はインド に注力し、1612年 にスラト に商館を設置したのを初め1639年 チェンナイ (マドラス )、1668年 ムンバイ (ボンベイ )、コルカタ (カルカッタ )にも商館を設置した。インド貿易は成功を収め、これらの商館は次第に要塞化して周辺のインド諸侯を影響下におくようになった。この頃フランス もインド東海岸のポンディシェリ を拠点にインドに支配を拡大させており、英仏はインドで対立を深める。欧州で七年戦争 (1756年-1763年)が起こるとインドでも英仏間の戦争が始まり、ロバート・クライヴ はプラッシーの戦い でフランス側のベンガル太守軍を破り、ベンガル の領域支配に乗り出した。七年戦争の結果、フランスはポンディシェリ などに非武装の商館を置くことは認められたが、政治的にはインドから敗退した。
こうした中、東インド会社はそれまでの貿易商社から植民地の領域支配を中心とする行政機関へと変質していった。東インド会社が持っていたインド貿易の独占権は1813年 に失効し、残された中国貿易独占権も1833年 に失われると、東インド会社は商事会社としての機能を喪失し、完全に政治組織へと変貌した。イギリスはさらにインド諸侯に対する支配を拡大し、1818年 にはムガル帝国 に代わってインドの最大勢力となっていたマラーター同盟 を解体。1848年 にはパンジャーブ に勢力を張っていたシク王国 を滅亡させ、ムガル皇帝まで傀儡化するようになった。1857年 に起こったインド大反乱 を契機に名目的な存在になっていたムガル帝国 を1858年廃し、ヴィクトリア女王 を皇帝とするインド帝国を成立させた。これにより、ヴィクトリアは「インド女帝」となり、君主号に皇帝 を用いる、名実伴った帝国となった。
19世紀初頭のナポレオン戦争 はイギリスの覇権を樹立する契機となった。オランダが革命フランスの勢力下に置かれたため、イギリスは南アフリカ のケープ植民地やセイロン 、東インド(インドネシア )などオランダ植民地を続々に占領した。イギリス船はオランダ商館が置かれた長崎 にまで来航し、フェートン号事件 を起こしている。ウィーン議定書 によって東インドはオランダに返還されたが、セイロンやケープ植民地は返還されず、イギリスは1815年セイロン内陸部のキャンディ王国 を征服してセイロン植民地 を成立させた。
オランダの影響力が弱体化した東南アジアにも再び進出、1819年 には東インド会社社員のトーマス・ラッフルズ がジョホール王国 からシンガポール 島を獲得し、シンガポール港を創設した。シンガポール港はマラッカ海峡 を扼する要地にあり、自由貿易港として急速に発展してイギリスの東南アジア支配の拠点となった。1826年 にはペナン 、マラッカ を含む海峡植民地 を成立させた。イギリスはさらにマレー半島 のスルタン諸国を保護領化して19世紀末には英領マラヤ を成立させた。また三次に及ぶ英緬戦争 によってコンバウン王朝 を破り、1886年 にはビルマ をインド帝国に併合した。
日本においては、フランス軍ともに横浜に英仏横浜駐屯軍 と呼ばれる軍事拠点を設置した。
1840年のイギリスと清朝とのアヘン戦争は欧米列強の中国進出の青信号となった。
イギリスは中国 の広東開港によって1711年 には広州 に商館を設立し、中国茶 を輸入する広東貿易に従事しているが、本国での紅茶 ブームにより貿易赤字が急増したためインドのアヘン を中国に売り込み清朝 とアヘン戦争 (1839年~1842年)を引き起こした。かつての大清帝国 もイギリスの軍事力には勝てず、南京条約 によって香港島 を割譲したほか、上海 ・アモイ などの沿海5港を開港させられた。さらにアロー戦争 (1856年~1860年)でイギリスは九龍半島に支配を拡大させ、さらに多くの中国諸港を開港させた。
こうして中国までにいたる航路すべてに拠点を確保することで、イギリスはアジア交易において優位を保つことができるようになった。19世紀後半に帆船 から蒸気船 へと海路の主役が交代すると、石炭 を大量に消費する汽船には補給港が不可欠であったため、イギリスの優位はさらに拡大した。19世紀前半にはアラビア半島 東南部のオマーン王国 がインド洋 西部の交易の覇権を握っていたが、奴隷貿易 の禁止と帆船交易の衰退によって急速に衰え、1891年 には本国オマーンはイギリスの保護国に、もうひとつの後継国家である東アフリカ 沿岸のザンジバル・スルタン国 も1890年 にイギリスの保護国となった。
1858年のオスマン帝国の土地法では、6つの階級の土地が列挙されており、イギリスによるパレスチナ委任統治時代にもイギリス人が引き続き使用していた。これらの階級の土地の1つが「マワット」または人気のない土地である。マワットとは、大まかに言えば、人が住んでいる地域から遠く離れた、人が住んでおらず誰のものでもない土地のことである。 オスマン帝国下では、マワットを所有し、耕作し、最終的には自分のものとすることができ、このようにして多くの村や町ができた。 英国委任統治下のパレスチナでは、英国は土地の管理を強化するために「マワット土地条例」を発布し、マワットを耕すことを禁止した。イギリスがパレスチナを統治し始めた時、パレスチナの土地の50〜60%を占めていたマワットの未開発地をしっかりと押さえたことで、イギリスはパレスチナの土地の大部分を合法的に没収する基礎を築いたのである。
アフリカ進出
セシル・ローズの風刺画。カイロ とケープタウン に両足を置き、アフリカ大陸 を制覇している
イギリスはナポレオン戦争時に南アフリカのオランダ領ケープ植民地 がフランスに占領されることを恐れて、1795年 と1806年 の二度にわたってケープ植民地を占領し、ナポレオン戦争終結後も結局オランダに返還しなかった。しかし、オランダ時代(1652年-1806年)にケープに入植していたオランダ系住民ボーア人 は約13,000人に達しており、彼らはイギリスの支配を嫌ってグレート・トレック と呼ばれる北方への大移動を行い、1837年 ナタール共和国 を建国した。
これがイギリスに滅ぼされるとオレンジ川 の上流にトランスバール共和国 (1852年)とオレンジ自由国 (1854年)を樹立した。イギリスはこれらの国家を支配下に置こうとしたものの失敗し、サンドリバー協定とブルームフォンテーン協定 によって両国の独立を承認した。一方でケープ植民地に対しては1853年に植民地議会を設立し、白人自治植民地としてある程度自由を認める政策を採り、支配を固めた[21] 。1877年 には政情不安の起きたトランスヴァールを併合したものの、第一次ボーア戦争によって敗北し1881年 には再独立を認めた。一方、その北に広がる内陸部には1880年代にケープ植民地首相セシル・ローズ の主導の下で進出を開始し、1889年 にはイギリス南アフリカ会社 を設立してこの地方を植民地化して、1894年 には現在のジンバブエ とザンビア に当たる地域にローデシア 植民地を建設した。
1912年のアフリカ。フランスのアフリカ横断計画 やポルトガルの『桃色の地図 』と呼ばれる「南アフリカ地域横断計画」に対抗してイギリスはアフリカ縦断計画 を進めた。
さらにトランスヴァールのヨハネスブルグ にて金鉱が発見されると、ボーア人がドイツ と結ぶ事を恐れたイギリスは第2次ボーア戦争 でボーア人国家を併合した。しかしこの戦争ではボーア人の激しい抵抗によってイギリス軍に少なくない打撃を与えた。1910年にはケープ、ナタール、トランスバール、オレンジ自由州 の4州を合わせて自治領南アフリカ連邦 を創設した。
北アフリカ のエジプト はもともとオスマン帝国 領で、後にムハンマド・アリー朝 の元でオスマン帝国宗主権下の半独立国となったが、1875年 にエジプトが財政破綻を起こすとイギリスはスエズ運河会社 の株式の44%を取得して筆頭株主となり、スエズ運河 の支配権を握って東洋と西洋を結ぶ交易ルートを手中にするとともに、エジプトに与えた膨大な借款 を梃子にエジプトを事実上保護国 化し、スーダン にも支配を伸ばした。
しかし、1880年代に入るまでは沿岸部にいくつかの拠点を建設していたものの、エジプト と南アフリカを除けばそれほど内陸部への進出は行われていなかった。デイヴィッド・リヴィングストン などによって内陸部の探検は行われていたものの、この時期は植民地化とイコールというわけではなかった。1880年代 に入るとベルギー のコンゴ川 流域進出を皮切りに、内陸部の市場化が求められるようになり、1884年 にベルリン会議 が開かれて沿岸部の支配者が後背地 の支配権も認められるようになった。これによってアフリカ分割 が急速に進み、わずか30年でアフリカはほぼ完全にヨーロッパ諸国によって分割された[22] 。イギリスもこの動きに乗って、この時期に東アフリカ のケニア 、タンザニア 、西アフリカ のナイジェリア 、ガーナ などを次々と植民地化していった。
オセアニア進出
ジェームズ・クック。太平洋をくまなく探検し、オーストラリアの領有を宣言した
オーストラリア大陸 は1606年にオランダ人ヴァン・ディーメン によって「発見」されたが、オランダ人が植民を行うこともなく、1770年イギリス人のジェームズ・クック が上陸、ボタニー湾 と命名して領有宣言した。その後アメリカが独立したため、イギリスは流刑植民地をニューサウスウェールズに移すことを決め、1788年最初の流刑植民団が送り込まれシドニー を創設した。1801年にはオーストラリア大陸一周航海によって大陸の全貌が明らかになり、1828年大陸全土が英領と宣言された。内陸部への植民が進むなかで原住民アボリジニ の大量虐殺がしばしば発生した。1851年金が発見されてゴールドラッシュ が起きたため、一般の移民も増え流刑はやがて廃止された。1901年にはオーストラリア連邦が成立、自治領となった。
ニュージーランド は1642年にオランダ人タスマン が「発見」し、1840年イギリスが原住民マオリ族 とワイタンギ条約 を締結して植民地とした。1907年に自治領となり、1947年正式にイギリスから独立している。イギリスはこのほかサモア 、トンガ 、フィジー 、ソロモン諸島 など南太平洋の島々を領有した。
ドミニオンの誕生
1921年のイギリス帝国の版図。
このイギリス帝国の旗 (英語版 ) は、ドミニオンの紋章を組み合わせて、それらの台頭する地位を表しています。
20世紀初頭には、イギリス帝国の領域は過去最大となったものの、アメリカやドイツの追い上げによって国力の優位は次第に小さなものとなっていった。こうしたなか、特に白人 が人口の多くを占める植民地に自治権を与え、自治領 (ドミニオン)とするようになっていった。最初のドミニオンはカナダで、1867年、英領北アメリカ法 によって3つのイギリス北米植民地が連邦を組んだ際にドミニオンと称するようになった。ついで1901年には6つの植民地が連邦を組んだオーストラリア連邦が自治領化し、1907年 にはニュージーランドとニューファンドランド が、1910年 には南アフリカの4植民地を連邦化した南アフリカ連邦 が、それぞれ自治領化した。これらの自治領との連携を深めるため、1887年から開催されてきたそれまでの植民地会議を1907年に帝国会議と改称し、帝国会議に出席できる自治領は従属的なニュアンスを持つ「植民地」(Colony)ではなく「ドミニオン」(Dominion)と正式に称されるようになった。第一次世界大戦 においてはすべてのドミニオン・植民地が参戦したが、この戦いにおいて大きな協力をしたドミニオンは発言権を強め、1917年 には各ドミニオンの代表が参加した帝国戦時内閣が開催された。しかし、戦闘に対する決定権はあくまでもイギリス戦時内閣が握っていた。第一次世界大戦が1919年 に終了すると帝国の支配体制は揺らぎはじめ、1921年 には連合王国の一員でありながらかねてより独立の動きが強かったアイルランド が独立戦争の末ドミニオンの地位を獲得した。各ドミニオンはさらに独立傾向を強め、1926年 の帝国会議ではアイルランド自由国 とアフリカーナー 主体の南アフリカ連邦が帝国離脱を要求。これをうけて、イギリス本国と各ドミニオンとが対等であるとするバルフォア報告書が作成された。
ウェストミンスター憲章以降・衰退期
香港島 の夜景。1840年のアヘン戦争 で当時の清朝 から永久租借した植民地だったが、1842年に永久租借した九竜 と、1898年に99年租借した新界 ともに(単に「香港 」と呼ばれる領域すべて)1997年7月1日に中華人民共和国 へ返還及び譲渡された。島嶼など小規模な植民地は海外領土 に変更されたが、香港 はそうならずに植民地の状態が維持された。最後のイギリス植民地というべき香港返還 (「香港回帰」)は中華人民共和国が主導した。
1926年 のバルフォア報告書 (the Balfour Declaration)に基づき、1931年 にウェストミンスター憲章 が発表され、既に事実上成立していたイギリス連邦 体系に法的根拠を与えた。この憲章より英国の海外自治領 に外交権も与えられ、英国本国とは「王冠への忠誠」で団結(言い換えれば同君連合 )した平等な共同体と規定されることになった。第一次大戦 後、アイルランド自由国 や南アフリカ連邦 などの自治領が発言権の強化を求めており、そのため自治領にある程度の独立性を付与することで、イギリスからの支配権を継続確保しようとした。
カナダ 、オーストラリア 、ニュージーランド 、南アフリカ連邦 、ニューファンドランド の議会はイギリス議会からのコントロールを受けず、それらの自治領議会の同意ない限りイギリス法は無効とされイギリスが勝手に法律を成立させることは出来なくなった。ただ1933年 にニューファンドランドは第一次大戦の戦費負担と大恐慌 から国力の疲弊を回復しきれず、自治権を返上し直轄植民地となった。アイルランド自由国は1937年 に新憲法 を公布し、同君連合から離脱し共和国 となった。
帝国支配の終焉と脱植民地化を加速したのは第二次世界大戦である。基軸通貨ポンドの国際的信認を確保する必要から財政均衡主義を採用し、再軍備が遅れていた。結果的にイギリスはアメリカからの経済的・軍事的支援(総額270億の戦時借款)と帝国諸地域の戦争協力により大戦を乗り切っていくことになる。
1939年 9月にイギリスがナチス・ドイツ に対し宣戦布告した際、直轄植民地とインドは含んでいたが、他の自治領が自動的に参戦したわけではなかった。カナダ、南アフリカ連邦、オーストラリア、ニュージーランドはまもなく参戦したが、アイルランドは戦争終了まで中立を保った[23] 。1940年 のドイツのフランス占領後、1941年 のソビエト連邦 への侵攻まではイギリスは単独でドイツに対し応戦した。
第一次世界大戦同様、帝国防衛におけるインドの役割は大きかった。インドは215万の兵士・労働者を海外に派兵し、各植民地の中でもインドの戦時協力は格段に大規模なものだった。一方で大戦での戦時協力は経費負担の点で第1次世界大戦とは大きく異なっていた。1939年11月に英印防衛費協定が締結され通常経費とインド利害の防衛に関わる経費を除く、全ての費用はイギリス本国政府が負担することになった。この協定は英印間の債務・債権関係を逆転させることになり、大規模な戦時協力はインドを債権国の立場にたたせることになった。
またアメリカからの支援は脱植民地化とセットだった。当時の首相ウィンストン・チャーチル がアメリカ合衆国フランクリン・ルーズベルト 大統領に軍事支援を依頼し、1941年 8月には大西洋憲章 を結んだが、戦後の世界構想として「政府形態を選択する人民の権利」として植民地主義への否定が含まれていた。ルーズベルトがこの条項が世界各地に適用されると考えたのに対し、チャーチルはナチス・ドイツ占領下のヨーロッパに限定されると考えた。つまり、イギリスはアジア・アフリカの植民地にこの原則が適用されるのを拒んでいた。
イギリス連邦
1941年 12月に、日本 は英領マラヤ やシンガポール をはじめとする海峡植民地 、香港 などのアジアにおけるイギリスの植民地を攻撃し(マレー作戦 、シンガポールの戦い 、香港の戦い )、これらの地を独立させ大東亜共栄圏 の確立を企図していた。日本軍は南洋での英米植民地を攻撃したことでイギリス帝国に端的かつ長期的な影響を与えることとなった。
チャーチルはアメリカが参戦したことでイギリス帝国も勝利を確信し将来も安泰と考えたが、イギリスが敗退していく様子により、帝国の威信は失われることとなった[24] [25] 。特に、マレー沖海戦 の敗北と東洋のジブラルタル と言われる程の難攻不落の要塞と言われたシンガポール陥落 は最も威信を傷付けたといわれる[26] 。イギリスが帝国全体を防衛出来ないという事実は、当時日本からの圧力を直接受けていたオーストラリアやニュージーランドにとって、むしろアメリカへの接近を促すものとなり、事実、戦後の1951年 にアメリカ合衆国とオーストラリア、ニュージーランド三国の軍事同盟である太平洋安全保障条約 (ANZUS)の調印へとつながった[27] 。
第二次世界大戦後に、本土のみならず植民地も枢軸国に蹂躙され疲弊したイギリスの国力の衰退は決定的となった。1947年8月のインドおよびパキスタンの独立・分離 は周囲のアジア諸国における脱植民地化をもたらした。終戦後イギリスは欧米植民地の再占領のためインド軍を投入したが、インド軍の投入はインド国民議会の猛反発をうけ、1946年11月インド軍は東南アジアから撤退した。また英印間の債務・債権関係の逆転は植民地を資産から負債へと変貌させ、本国政府にとって大きな負担となっていた。イギリス本国のクレメント・アトリー 内閣(労働党 政権)は債務の分割払いを条件にインドの独立を承認。経済的側面でも南アジアの脱植民地化は不可避となっていた。
また民族自決 運動や独立運動がさかんとなって、1940年代 から1950年代 にかけてはアジア各地、インドやパキスタン、マレーシア やビルマ をはじめとする植民地の独立を認めた。
1956年 7月26日 、エジプト 大統領ガマール・アブドゥル=ナーセル がスエズ運河 の国有化を宣言すると、これに反発したイギリスはフランスおよびイスラエル と共同で第二次中東戦争 を起こしたものの、アメリカの介入によってスエズからの撤退を余儀なくされ、政治的に大敗北を喫した。これによってイギリスの凋落は決定的となり、1957年 のガーナ 独立を皮切りに1950年代 から1960年代 にかけてはアフリカで植民地が次々と独立し、1970年代 に入るとペルシャ湾 沿岸諸国やオセアニア諸国、カリブ海 諸国も独立していった。1968年にスエズ以東からの撤退を宣言したことが帝国放棄の象徴といわれるが、イギリスはその後も世界的影響力を残存させ、1982年にはフォークランド紛争 を戦っている[28] 。一方で、1997年には香港を中華人民共和国 に返還・譲渡した(香港返還 )。2010年代にはイギリスの植民地はわずかな数しか残っておらず、ほとんどはイギリス連邦 へと移行した。
パクス・ブリタニカ時代の帝国臣民と人の移動
イギリス帝国の住民(帝国臣民)は人種・肌の色を問わず、帝国内での自由な移動・居住を保証された[29] 。この移動と居住の自由は同時代の植民地帝国や近代国家にみられない特性であり、非ヨーロッパ系住民でも自己利害のために有効に活用できた[29] 。インド独立運動の指導者として高名なガンジー も3年間ロンドンに留学し、法廷弁護士の資格を取得している。その後ガンジーは南アフリカのナタールへと渡りインド系労働者の権利擁護に尽力した。当時ナタールでは3万5000人のインド系住民が帝国臣民として居住していた[30] 。1860年代以降ナタールではインド系年季契約労働者が導入され現地のプランテーション経済を支えていた。またインド系商人も南アフリカ内部の流通業に進出、現地経済を支えた。帝国内部での自由な移動と居住の保証が大英帝国隆盛の大きな要因となった。しかし20世紀になると白人系植民地では白人至上主義 が台頭。移民の排斥が進むとともに帝国内での自由な移動が阻害され、帝国は世界帝国としての特性を失っていくことになる。
関連図像
ウォルター・クレイン 「イギリス帝国地図」(1886)『グラフィック』1886年7月24日号付録
1897年発行の世界地図
脚注
注釈
^ そのころまでには島嶼など微小な「植民地」は海外領土などに位置づけが変更されていた。
^ a b British の訳語にない「大」の字をなぜつけるのかという問題意識が近年台頭してきている[12] 。たとえば『大英帝国の伝説』(法政大学出版局)の原書タイトルは Myth and National Identity in Nineteenth-Century Britain で、直訳すれば『19世紀ブリテンの国民意識と伝説』となり、大英の文字はない。
^ 10世紀のアゼルスタン はそのひとりである[15] 。
^ 1585年 はサー・ウォルター・ローリー が、現在のノースカロライナ州 沿岸の島ロアノークに植民地を建設した年である。その目的は交易拡大や労働者の移住だけでなく、キリスト教布教によって「野蛮人」を「文明化」することにもあった。もっともローリーの一団は植民に失敗し、1590年 には植民地が跡形もなく消え失せていた[16] 。
^ 永続的居住に成功した最初の例で、ヴァージニア州 のジェームズタウン 植民地の建設の年である[17] 。
^ 当時のイングランドは、国教会信徒、国教会のなかで改革を進めようとする者、国教会を見限った者など、プロテスタントといってもその有りようは千差万別であった。当時の信仰事情については、たとえば、今関(2006) 、pp.9-26参照。
^ 名誉革命 以降、戦費調達と国債償還のために消費税などが導入され、イギリスはヨーロッパ有数の重税国となっていた[19] 。
出典
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