瀬戸内中継局(せとうちちゅうけいきょく)は、鹿児島県大島郡瀬戸内町古仁屋の高知山にあるテレビ・ラジオ放送の中継局である。
なお、本項では瀬戸内町に所在する与路島中継局および、宇検村に存在する宇検北中継局・宇検南中継局・NHK宇検ラジオ中継局についても詳述する。
概要
中継局名は、日本放送協会 (NHK) ラジオ第一放送のみ「瀬戸内中継所」、その他は全て「瀬戸内中継局」である。
沿革
- 1965年4月1日 - NHKの瀬戸内テレビ中継所が開局する。(総合・教育)
- 1973年11月17日 - NHK-FMの瀬戸内中継所が開局する。[1]
- 1977年12月24日 - 南日本放送 (MBC) ・鹿児島テレビ放送 (KTS) の瀬戸内中継局が運用を開始する。
- 1991年3月7日 - 鹿児島放送 (KKB) の瀬戸内中継局が運用を開始する。
- 1995年2月 - NHKラジオ第一放送の瀬戸内中継所が運用を開始する。
- 難聴取対策で開局。全国的に珍しい既存テレビ・FM放送送信用の鉄塔を用いたAMラジオ中継局で、これで当所にあるNHKの鉄塔はTV・FM・AMの3波共用となった。
- 1996年10月25日 - 鹿児島読売テレビ (KYT) の瀬戸内中継局が運用を開始する。
- 2008年5月8日 - 瀬戸内中継局に、地上デジタルテレビジョン放送の予備免許が交付される。
- 2008年10月1日 - NHKおよび民放4社の、瀬戸内デジタルテレビジョン中継局の本放送を開始する。
- 2012年4月25日 - エフエムせとうちが開局する。(76.8MHz・20W)
送信設備
地上デジタルテレビジョン放送
放送区域は、瀬戸内町および徳之島町の各一部である[要出典]。
機器の調整等を目的とした試験放送は、2008年(平成20年)7月23日から同年9月30日まで実施していた。この後、同年10月1日から全局が本放送を開始した。
地上アナログテレビジョン放送
FMラジオ放送
周波数 (MHz) |
放送局名 |
空中線 電力 |
ERP |
放送対象地域 |
放送区域 内世帯数
|
84.5 |
NHK 鹿児島FM |
100W |
230W |
鹿児島県 |
-
|
AMラジオ放送
NHKラジオ第2放送については、当中継局に関する周波数等は割り当てられていない。
周波数 (kHz) |
放送局名 |
空中線 電力 |
放送対象地域 |
放送区域内世帯数
|
1026 |
NHK 鹿児島第1 |
100W |
鹿児島県 |
-
|
与路島中継局
地上アナログテレビジョン放送
チャンネル |
放送局名 |
空中線 電力 |
ERP |
放送対象地域 |
放送区域 内世帯数
|
51 |
KYT 鹿児島読売テレビ |
映像100mW /音声25mW |
映像490mW /音声120mW |
鹿児島県 |
-
|
53 |
KKB 鹿児島放送
|
55 |
NHK 鹿児島総合
|
57 |
NHK 鹿児島教育 |
全国
|
59 |
MBC 南日本放送 |
鹿児島県
|
61 |
KTS 鹿児島テレビ放送
|
- 所在地:鹿児島県大島郡瀬戸内町与路字上大勝原(与路中学校南方高地)
宇検南中継局
地上アナログテレビジョン放送
チャンネル |
放送局名 |
空中線 電力 |
ERP |
放送対象地域 |
放送区域 内世帯数
|
52 |
KKB 鹿児島放送 |
映像1W /音声250mW |
映像5.4W /音声1.35W |
鹿児島県 |
-
|
54 |
NHK 鹿児島教育 |
全国
|
56 |
NHK 鹿児島総合 |
鹿児島県
|
58 |
MBC 南日本放送
|
60 |
KTS 鹿児島テレビ放送
|
62 |
KYT 鹿児島読売テレビ
|
- 所在地:鹿児島県大島郡宇検村須古字福野里(ハツギ山)
宇検北中継局
地上アナログテレビジョン放送
チャンネル |
放送局名 |
空中線 電力 |
ERP |
放送対象地域 |
放送区域 内世帯数
|
38 |
KTS 鹿児島テレビ放送 |
映像3W /音声750mW |
映像19W /音声4.7W |
鹿児島県 |
-
|
40 |
MBC 南日本放送
|
42 |
KKB 鹿児島放送
|
44 |
KYT 鹿児島読売テレビ
|
46 |
NHK 鹿児島総合
|
48 |
NHK 鹿児島教育 |
全国
|
NHK宇検ラジオ中継局
ラジオ放送設備
周波数 (MHz) |
放送局名 |
空中線 電力 |
ERP |
放送対象地域 |
放送区域 内世帯数
|
81.3 |
NHK 鹿児島第1 |
10W |
10.5W |
鹿児島県 |
-
|
脚注
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'74』日本放送出版協会、1974年、386頁。
- ^ 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'75』日本放送出版協会、1975年、312頁。
- ^ a b 日本民間放送連盟『日本放送年鑑 昭和55年度』洋文社、1980年、512頁。
- ^ a b NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、945頁。
関連項目
外部リンク